フランスの通信社「AFP通信」は、無観客開催の決定に「断腸の思い」と述べた東京都の小池百合子都知事のコメントを紹介しながら、「開幕まで2週間となった大会の盛り上げに努めてきた運営側にとって、新たな打撃となる」などと伝えた。
イギリスの「ロイター通信」は、無観客となることで出場選手のパフォーマンスに影響を与える可能性もあると指摘する、臨床スポーツ心理学者の見解を紹介。また、無観客となるも、競技会場外に人が集まり飲食を伴いながら観戦することへの規制が難しいとの指摘があることや、世界各国から選手や関係者が来日することで、新たな感染の波が押し寄せるのではとの懸念が根強いことを伝えた。
無観客の決定は、韓国の各メディアも報じているが、中には、東京五輪に絡むこれまでの韓国の反発と関連付けるなど、日韓の対立の観点から報じた記事も見られた。
韓国の「聯合ニュース」は8日、これまで韓国において、競技会場への旭日旗の持ち込み禁止を求める声が上がっていたことと絡め、無観客決定を伝えた。
記事は無観客開催となったことで、「（競技場で）旭日旗を見ることがなくなったことも幸いだ」とした。その上で、以前から決まっていた、海外からの観客は会場に入れない方針と絡めて「多くの韓国国民は日本居住者のみが競技場に行けば、旭日旗を持ち込む可能性があることを心配していた」とした。
韓国は、かねてから旭日旗は「日本軍国主義の象徴」と反発しており、2019年には韓国国会の文化体育観光委員会が、東京五輪の競技会場で旭日旗を持ち込んで応援することなどを禁じるよう、国際オリンピック委員会（IOC）と大会組織委員会に求める決議を採択した。
この問題に対しIOCは2019年、韓国政府から旭日旗の持ち込み禁止を求める書簡を受け取った際、「五輪で問題が生じた場合はケースバイケースで対応を検討する」と返答。韓国では事実上、旭日旗の使用が認められたものだとして反発を続けてきた。
また、大会組織委員会は従来から旭日旗が「政治的主張には当たらない」としてきたが、ことし5月、大会における持ち込み禁止物品などの周知についての説明会を行った際、「旭日旗のデザインは日本国内で広く使用されている物であり、それ自体が政治的主張や差別的にはならないことから、それ自体が持ち込み禁止には該当しない」との見解を改めて示した。
無観客開催の決定を受けて、「これまで国際大会のたびに韓国人選手団の士気をそいできた旭日旗が消える」と伝えたり、「日本人観客からの応援を背に受けて、過去最高の成績を目指す日本としては、ホームの利点が消えた」とする報道もあった。
一方、大会出場国の中で韓国が地理的に最も日本に近く、時差への適応も必要がないこと、日本人観客による日本人選手への激しい応援がなくなったことを理由に挙げ、「無観客のオリンピックは韓国にとって好都合となりそうだ」と分析した報道もある。
記事は最後に「特に野球、サッカー、バレーボールは最近、韓日戦で完敗を喫したため、（選手たちは）東京オリンピックで雪辱を果たしそうと意気込んでいる。オリンピックでメダルを取るためには必ず日本を越えなければならないが、（会場での日本人選手への）応援がなくなったため、それは一層容易なものとなった」と日本に対抗心を向け報じた報道もあった。
韓国のスポーツ競技団体を統括する大韓体育会は、東京五輪での目標として「金メダル7個以上、総合順位10位以内」を掲げている。無観客開催は韓国代表選手団にとって、どんな結果となるだろうか。
長い間、韓国はあらゆる分野で「我々を支配していた日本をいつかは越えたい」との願望を持っていた。日本や韓国に対しては山であり壁であった。サムスンの半導体技術が日本メーカーを超えるまでは、韓国芸能が日本で認められるまでは、韓国が日本を超えられる唯一の分野がスポーツであった。
スポーツの日韓戦では、韓国の闘争心がスポーツマンシップの範囲を超えてしまうことも度々あった。それを経験した日本選手はなぜ韓国選手がそこまで熱くなるのかを理解できなかった時代もあった。
米国や日本の助けもあり、今の韓国は「先進国」の仲間入りし、「G8」の座を狙っている。これからの韓国は日本に対する過去の劣等感と闘争心から解放され、成熟したスポーツマンシップを見せるべきだ。
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