「あまりにも矛盾していて、怒りを通り越して笑えてきますね」
東京でそば屋を営む55歳の女性は9日、朝日新聞にこう語った。このお政は今月12日から東京に緊急事態宣言が発令され、酒類販売は制限するとしつつも東京五輪は無観衆でも行うという日本政府の方針に虚脱感を表した。
東京五輪のボランティアらも戸惑いを隠せなかった。ビーチバレーボール競技場で観衆を案内することになっている28歳のボランティアは「関係者の案内業務はするが、（観衆がいないのに）ボランティア活動をする意味があるのか、よく分からない」という。他のボランティアも「海外からの観客を迎えるために英語の勉強を始めたが、新型コロナで役に立たなくなった。国内の観客だけでも楽しく案内しようとしたが、それも難しくなった。この状況で動機づけを維持するのが本当に難しい」と打ち明けた。
東京五輪をわずか2週間後に控えた状況で無観衆開催が決定すると、日本社会では不満がせきが切れたかのように殺到している。緊急事態宣言を発令するほど新型コロナの感染が深刻なら、果たして五輪を安全に開催できるのかという指摘だ。
さらに、緊急事態宣言を発令しても、新型コロナの拡散防止には効果がないという調査結果まで出ているのが実情だ。昨年から4度にわたって緊急事態宣言を発令したため、国民の疲労度が極めて高くなっており、このため警戒心は顕著に落ちたということだ。
NTTドコモの携帯電話位置情報で追跡した統計によると、新宿や渋谷、銀座などの繁華街では3次緊急事態宣言を発令した今年5月初めには流動人口がむしろ増えた。また、緊急事態宣言解除後初の週末だった先月26日には、銀座と池袋の流動人口がそれぞれ97%、92%急増した。緊急事態宣言を発令してもしなくても流動人口は増え続け、むしろ緊急事態宣言が解除されるとより多くの人口が街頭に溢れ出たということだ。
無観衆開催ではなく、東京五輪を取り消すべきだという声も出ている。米国ジョージワシントン大学のジョナサン・ライナー教授は「日本人にとって残念な結果かもしれないが、日本は五輪を取り消すべきだった」と指摘した。日本におけるワクチン接種率が15%に止まるなど、五輪を強行する場合、新型コロナの拡散は避けられないとライナー教授は説明した。
当初、菅義偉首相は「ワクチン接種にスピードが出れば、新型コロナ拡散の勢いが弱まるだろう」とし、緊急事態宣言の発令に消極的だった。菅首相は「ワクチンのおかげで重症化する高齢層の感染者が減った」とし、「ファイザーに続き、モデルナワクチンの接種率まで上がれば、感染が落ち着くだろう」と楽観した。梅雨になれば、新型コロナウイルスが遠のくと思っていた。しかし、6月末基準で日本政府が確保したモデルナワクチンは従来の目標値の3分の1に止まり、ワクチン供給の遅れで彼の期待は外れることになった。
赤字五輪が予告された状況で、かえって中断した方が損失を減らすことができるという主張もある。米国パシフィック大学政治学科のジュールズ・ボイコフ教授は「五輪は日本に赤字をもたらすだろう」とし、「中止すれば入場料や放映権などの収入を得ることができないが、開催しても新型コロナの感染が拡大すれば、むしろ対応・対策費用がかさみ、損失は避けられないだろう」と警告した。
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