日本で2000台しか売れないテスラを日本メディアが心配する理由＝韓国報道

日本では韓国の代表的な電気自動車が不毛だ。昨年テスラが日本で販売した電気自動車は2000台にも満たない。カー・イズ・ユー・データ研究所の調査結果によると、同期間の韓国での販売数は1万1826台と差が大きく開いた。「テスラは日本で一度も人気を集めたことがない」（マーケットウォッチ）という評価が出てくるほどだ。

電気自動車の市場自体も大きくない。日本での2019年の総新車販売台数比電気自動車のシェアは1%を下回った。これは米国の半分、EUの12%にも満たない数値だ。

そんな中「このままでは日本車も苦労するだろう」と懸念する声が出てきている。全世界の自動車のパラダイムが燃料車から電気自動車に移っていく中、日本を代表する自動車メーカー、トヨタがハイブリッド一筋に固執しているためだ。ハイブリッドは燃料車と電気自動車の中間で、電気自動車への切り替えが遅いトヨタが戦略的にハイブリッドを選んだとみられる。

自動車ジャーナリストの五味康隆は3日、日本の週刊誌プレジデントに日本が電気自動車の流れに乗り遅れれば、トヨタだけでなく日本の基幹産業である自動車産業全体が打撃を受けるだろうと警告した。こうなると日本経済全体がダメージを受けるという懸念だ。

彼が名前を出した最も脅威的な相手はテスラである。彼は「日本人はテスラの名前しか知らないが、テスラは日本人が知らない野望を持っている」とした。テスラは従来の自動車業界の常識をすべて覆す「究極の合理主義体質の企業だ」と表現した。

革新的なテスラの電気自動車は今や「金持ちのおもちゃ」にとどまらないと彼は予想した。テスラのイーロン・マスク最高経営責任者（CEO）は昨年9月に「自動運転機能を搭載した電気自動車の価格を2万5000ドルに引き下げた新型電気自動車を2023年までに発売する」と述べた。マスクの抱負が現実する場合、再生可能エネルギーを活用すれば補助金がもらえる日本では、1000万ウォン（約98万円）台でテスラの電気自動車を購入することができるようになる。