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3メンバーは14日「訴訟を起こす前、『KARA』の日本の所属事務所であるユニバーサルミュージック側へ契約満了の時期である来年7月まで問題なく活動するということを伝えた」とし、「『KARA』の日本活動は予定通り行う」と明らかにした。
続けて3メンバー側は「先月、契約解除の申し立て後、所属事務所と交渉を行ったが、なに一つ合意が成り立たず、法的な判断に任せた」とし、「3メンバーが所属事務所から不利益を受けず、早期に韓国国内の活動を再開するための処置でもある」と付け加えた。
これに対し、所属事務所であるDSPメディアはマスコミを通じて「訴状を受け取り内容を把握した後、弁護士と相談して適切に対応する」としながらも「訴訟とは関係なく『KARA』の今後の日程は、問題なく行えるよう努力する」と語った。
続けて所属事務所は「収益金配分の問題は、3メンバーの一方的な主張により大きく歪曲された。本社は、これまでに発生したすべての収益金を契約によって支給しており、これは訴訟の過程で明らかになるだろう。同時に、法的手続きとは別に『KARA』の未来を考慮して円満に解決するように最善を尽くす」と付け加えた。
双方は交渉を行い「KARA」の5メンバーが日本のドラマ撮影を再開するなど解決の兆しを見せていた。しかし、先ごろ3メンバーはソウル中央地裁に専属契約の不存在確認（解除）請求訴訟を起こし法的紛争に至った。
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