調理済み食品、1人あたりの年間消費量が「11食増加」＝韓国

CJ第一製糖は昨年、4665人を対象に約8万3000軒の飲食店と26万件の調理方法およびメニューをビッグデータで分析した。結果、ことしの食文化のキーワードとして、超便利、個人化、フードテック、持続可能性（ESG）の4項目を選出した。

同社によると「新型コロナウイルス以降、調理済み食品（HMR）を肯定的に評価するようになった」という回答は71.9%に上った。HMRを活用した食事も、1人あたり年平均225.5食から236.5食へと、11食増加したことが分かった。

また同社は「免疫と健康管理に対する関心が高まり、MZ世代（ミレニアル世代とZ世代、1980～2000年代生まれ）が自己投資として健康食品を購入している。食品メーカーからスタートアップまで、個人向け市場に集中する1年になるだろう」と展望している。

さらに急変する食品市場における研究開発、および投資を通じた次世代ビジネス競争も、よりし烈になるとみられる。とくにエコ技術を適用した食品や素材は、食品業界の成長動力になると予想される。

新技術が集約された代替肉や培養肉、エコな調味料などが代表的な例となる。これに関し、農心は植物性の材料で作った食事のみを提供するビーガンレストランを開業する予定である一方、SKも1000億ウォン（約95億3440万円）台のファンドを結成し、代替食品市場の拡大に乗り出している。