6・15南側委はこの日に論評を出して「IOCの今回の決定はオリンピック憲章で定めている『人間の尊厳を保つことに重きを置く平和な社会の確立を奨励するために、スポーツを通じて調和のとれた発育に役立てる』という五輪精神に反する決定だ」として、直ちに撤回することをIOC側に要求した。
続けて、懲戒事由となった北朝鮮の東京五輪不参加の決定については「他の政治的理由でもない保健危機から自国民を保護するという苦肉の策だった」とし「国家非常事態の状況における『選手団の保護』は、各国のオリンピック委員会の自己権利として保障されることがオリンピック憲章にも合致する」と述べた。
これに先立ち、IOCは北朝鮮が東京五輪に参加せず、大会参加義務を履行しなかったと判断して、来年末まで北朝鮮オリンピック委員会(NOC)の資格を停止する懲戒を下した。これにより、北朝鮮は来年2月に中国で開かれる北京冬季五輪に国家資格として出場することができなくなった。
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