日本のスポーツ専門紙「日刊スポーツ」は14日、「東京五輪組織委員会が13日に公式にオープンした選手村で、飲食配達サービスの『ウーバーイーツ』の利用を認めた」と報じた。また、国際オリンピック委員会(IOC)の要請で選手村の宿泊者はインターネットショッピングモールのアマゾン)Amazon)も利用できると同紙は付け加えた。
報道によると、IOCは多くの人が集まる選手村の食堂における新型コロナ拡散の危険性を指摘した。感染を心配した選手たちが食堂ではなく宿泊空間で食事ができるよう、IOCが出前サービスの許容を組織委員会に要請したと日刊スポーツは報道した。
同紙は「組織委員会と選手村の関係者らは、(選手らに届く)食べ物の出前とオンラインショッピングの配送内容物を確認することができない」とし、「これでは、酒類の搬入と酒類の追加注文が行われる可能性がある」と懸念した。さらに、新型コロナの感染有無やワクチン接種の状態が分からない配達員が選手村に立ち入ることができないように配達物を受け取る場所を選手村内の1か所に指定する予定だが、注文が殺到して指定の場所に大勢の人が集まると、かえって感染の温床になりかねないとも予想した。
東京五輪組織委員会は新型コロナという類例のない状況下で、選手村の宿泊客が泊まる居間では飲酒は1人で行うことを勧めている。しかし、最大8人が生活する宿泊空間でメダル獲得後に飲酒パーティーが行われる可能性もあるとし、これをいちいち監視することができないため、飲酒パーティーで選手村が感染クラスターになる最悪の状況も起こり得ると日刊スポーツは警告した。
大韓体育会は新型コロナの感染リスクを低め、不祥事を防ぐために、選手団全体に禁酒令を出した。
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