森会長「女性蔑視」発言への批判止まらず…91%が「問題だ」＝韓国報道

東京オリンピック・パラリンピック組織委員会の森喜朗（83）会長の女性蔑視発言への批判が続いている。ある世論調査によると、日本国民の91%が森会長の発言が「問題だ」と考えていることが分かった。森会長は、今回の事件について謝罪し辞任を拒否したが、辞任を求める声はより高まると予想される。

読売新聞が5〜7日に実施した世論調査の結果によると、森会長の発言が問題があるの応答は「大きく問題がある」63%と「やや問題がある」28%を合わせて91%であることが分かった。

「非常に問題がある」と答えた人は、男女別にみると、女性が67%で、男性の59%よりも多かった。

共同通信が今月6〜7日に実施した世論調査でも、回答者の59.9%が森会長が会長職に適した人物ではないと思うと答えた。

森会長は3日、オンラインで行われた日本オリンピック委員会（JOC）の会議で、女性取締役の増員について言及し「女性がたくさんいる理事会は、（会議の進行に）時間がかかる」と言って議論になった。

日本だけでなく海外メディアでも批判の声が続き、森会長は4日に記者会見を開き、発言について謝罪したが、辞任は拒否した。

森会長の女性蔑視発言というマイナス要素が加わり、コロナ渦の東京オリンピック開催への懐疑論は続いている。

読売の世論調査によると、回答者の61%は東京オリンピックを再延期したり、中断しなければならないと考えていることが分かった。東京オリンピックを通常開催しなければならないと考えている人はわずが8%だった。