［時論］日本が自然科学分野でまたノーベル賞　韓国は何をすべきか

【ソウル聯合ニュース】今年のノーベル生理学・医学賞受賞者に東京工業大の大隅良典栄誉教授（７１）が決まった。これにより、日本の自然科学系のノーベル賞受賞者は３年連続２２人目（米国籍を取得した２人を含む）になる。　日本全国が喜びに沸いているのは言うまでもない。安倍晋三首相は３日夜、受賞者発表の直後に大隅氏に電話をかけ「先生の研究は難病に苦しむ方々に光を与えた。日本人として本当に誇りに思う」と祝意を伝えた。　日本科学界の度重なる成果を見て気持ちが沈むのは、日本がねたましいからではなく、韓国の基礎科学の研究環境がいかに劣悪であるかをあらためて思い知らされるためだ。ノーベル賞を受賞した日本の科学者たちは、他人が関心を持たない分野で黙々と研究に打ち込んできたという共通点がある。　大隅氏は東大を卒業し、米国に留学中だった１９７６年以来、４０年にわたり酵母の研究に専念してきた。細胞の「オートファジー（自食作用）」の仕組みを解明するため、実に３万８０００種類の突然変異の酵母を検査するという大変な作業の末に１４種類の遺伝子がオートファジーに関わっていることを突き止めた。　だが、注目されない分野だったため研究費を得るのが難しく、自身の昇進も遅かったという。大隅氏は記者会見で「競争が好きではない」「人がやらないことをやるのが楽しい」と語った。自身の研究に地道に取り組む日本の科学者たちのこうした姿勢こそが、米国に次いで世界２位と評される日本の基礎科学の底力を生み出しているといえる。　執念を持った科学者が生涯にわたり研究に打ち込める環境をつくるには、政府の惜しみない支援が必要だ。日本政府は１９９５年に科学技術基本法を制定、２００１年からは総合科学技術会議（現在の名称は総合科学技術・イノベーション会議）を設け、新技術や新知識の開発を体系的に支援している。　また、東大など少数の名門大学が人材や研究支援を独占するのではなく、旧帝大と地方国立大などが活発に交流し、競い合う日本科学界のオープンな環境にも注目する必要がある。日本のノーベル賞受賞者の中には、徳島大、山梨大、埼玉大など地方大学の出身者（学部基準）だけでなく、中小企業の元研究員も多数含まれている。　一方の韓国はどうか。理系トップクラスの大学受験生はほぼ例外なく医学部への進学を希望し、医学部の優秀な人材は形成外科や皮膚科など比較的仕事が楽で収入は多い分野を専攻するため競争に熱を上げるだけで、ほとんどの人は基礎医学など全く眼中にない。　企業がすぐに利益を出せる実用技術の研究に打ち込むのは分かるとしても、基礎科学の研究支援に大きな役割を果たすべき政府までもが短期間に成果を出すことを求め、研究費支援を受ける科学者たちを官僚的な規制でがんじがらめにしている。　こうした状況でついに、韓国の著名な科学者４０人が、１９兆ウォン（約１兆７５００億円）を超える政府支援研究費のうち基礎科学の研究者が提案する課題に配分されたのはわずか６%ほどだと訴え、根本的な政策変化を求めるに至った。　政府と企業、学界がことあるごとに口をそろえて強調している通り、世界は今、人工知能（ＡＩ）などを活用する「第４次産業革命」の時代を迎えている。韓国は先進国が開発した技術を素早くまねるという戦略で産業化を成し遂げたが、今やそんな手法で中国などの新興国と競い合うことは不可能だ。　基礎科学の土台をしっかりと固めなければ、新たな時代に何も期待することはできない。ノーベル賞をもらうためではなく、国の生存のため、科学界の風土、政策、教育システム、企業の研究開発（Ｒ&Ｄ）、産学連携など基礎科学の振興に関わる全ての要素を見直し、時代遅れの古い制度と慣行を改めていくべきだ。