日本人10人のうち7人は、女性蔑視発言で問題となった東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長の辞任が当然であると考えていることが分かった。

毎日新聞が13日に実施した全国の世論調査の結果、回答者の69%は、森喜朗会長の辞任は「当然だ」と答えた。

「辞任する必要はなかった」は21%、「分からない」は10%だった。

男女別では、「辞任は当然だ」と答えた女性は74%で、男性の66%より高かった。

「辞任する必要はなかった」と答えた男性は25%で、女性は13%だった。

なお、読売新聞と朝日新聞などは、森喜朗会長の後任として橋本聖子五輪担当相が浮上していると、この日報じた。
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