「孫正義会長はナスダックのクジラだった…テクノロジー企業株のコールオプションは40億ドル規模」＝WSJなどの報道

今週、米ニューヨーク証券取引所のテクノロジー企業株が急落する前の1か月間、ラリーの主役は孫正義会長が率いるソフトバンクグループであることが明らかになった。

最近の1か月間、強力なラリーの主役は孫正義会長のソフトバンクグループで、同社がテクノロジー企業株のコールオプションを数十億ドル相当で買い入れたとフィナンシャル・タイムズ(以下、FT)が4日(現地時間)報じた。コールオプションとは、予め決めておいた価格で株式を購入する権利をいう。

FTの報道に続き、WSJの後続記事によると、ソフトバンクグループが最近1か月間で購入したコールオプションの規模は、40億ドル(約4250億円)程度に達する。

ソフトバンクグループが買ったとされるコールオプションにさらされたテクノロジー企業株の価値は、500億ドル(約5兆3100億円)程度に達するとWSJの消息筋は伝えた。WSJによると、該当コールオプションは、主にアマゾン、マイクロソフト、ネットフリックス、テスラなどの大型IT企業株だった。

情報筋はWSJに対して、ソフトバンクグループが、コールオプションの一部をより高い価格で売ったと述べた。コールオプションの条件を知ることはできないが、ソフトバンクグループは、これによりかなりの利益を出したとWSJは伝えた。